転職前の引継ぎ期間|2ヶ月・3ヶ月後の入社を想定して予定を立てよう

転職前の引継ぎ期間|2ヶ月・3ヶ月後の入社を想定して予定を立てよう

転職先が決まったら、現在の職場では自分の仕事を同僚などに引継ぐ必要があります。
その際、どのくらいの期間を見積もるべきかについては、大まかな目安があります。

転職先が決まってから2~3ヶ月後を目安に入社日が設定されていることが多いので、引継ぎにあたってはゆとりをもったスケジュールを立てることが大切です。

この記事では、スムーズな転職を実現するのに必要な、転職の引継ぎ期間について解説します。

一般的な転職の引継ぎ期間

転職先が決まってから、職場の同僚または上司に仕事を引き継ぐ場合、引継ぎ期間としては概ね「1ヶ月」を想定する必要があります。

理由は、年次業務などを除き、月単位で仕事のサイクルが回るようにできていることが多いからです。
つまり、1ヶ月を引継ぎにあてられれば、前任者は後任者に少なくとも1サイクル分の業務を経験させることができるのです。

年次業務に関しては、長年在籍している社員がその仕事を覚えているケースは珍しくなく、マニュアルが用意されていることもあります。

しかし、個人が任されている業務に関しては、誰もがアクセスできるマニュアルが存在しないこともあるため、口頭での説明も含めれば、やはり引継ぎに1ヶ月を要するものと考えられます。

引継ぎに1ヶ月以上かかる可能性はある?

業務内容によっては、引継ぎに1ヶ月以上の期間を要する可能性は十分考えられます。
例えば、営業担当として多くの顧客を抱えていた場合、後任者との挨拶回りに時間がかかるかもしれません。

顧客の都合に合わせて挨拶したり、外回りの合間に実務を教えなければならなかったりすることも多いため、その場合は引継ぎに1ヶ月以上かかることも見込んでおくとよいでしょう。

転職先に入社するまでの「2ヶ月」・「3ヶ月」のスケジュールを立てる

引継ぎの予定を立てる際は、大まかに「転職先に入社するまで」のスケジュールを立てて行動しましょう。
転職先が「できるだけ早く入社して欲しい」と考えているにも関わらず、引継ぎに長く時間をかけることは避けたいですよね。

大まかには、転職先に入社するまでの期間を「2ヶ月」または「3ヶ月」と定め、その間に引継ぎや各種手続きを終えられるよう動きましょう。

以下、大まかなスケジュールです。

<2ヶ月>
期間 やるべきこと
退職2ヶ月前 退職の意思表示
退職1ヶ月半~1ヶ月前 引継ぎ準備~引継ぎスタート
退職2週間前~退職日 関係各位へ挨拶
退職手続き
貸与品返却
有休消化~入社1週間前 入社に必要な書類等の準備
離職票受け取り
入社日 書類を持参して、入社にあたり必要な手続きを行う

<3ヶ月>
期間 やるべきこと
退職3ヶ月前 退職の意思表示
退職2ヶ月半前 引継ぎ準備(資料作成・整理など)
退職2ヶ月前 引継ぎスタート
退職1ヶ月半~2週間前 関係各位に挨拶
(取引先への挨拶も並行して)
退職日までに 貸与品返却
退職手続き
有休消化~入社1週間前 入社に必要な書類等の準備
離職票受け取り
入社日 書類を持参して、入社にあたり必要な手続きを行う

転職にあたり、予定していた引継ぎ期間内に仕事を引き継ぐポイント

引継ぎにおいては、後任者に効率的に仕事を教えられるよう準備する必要があります。

以下、予定していた引継ぎ期間内に仕事を引き継ぐため、押さえておきたいポイントをご紹介します。

1ヶ月間の流れを一覧化する

引継ぎスタートのタイミングから、どのような流れで引継ぎを進めるのかリスト等で一覧化しておくと、抜け・漏れなく引き継ぐべきことを伝えられるでしょう。

特に、自分が離れた後、後任者は業務のスケジュール感覚がつかみにくいため、リストには次のような内容を記載しておきます。

  • 業務内容
  • 業務の発生頻度(毎日なのか、特定の日だけ行うのか、など)
  • 締め切りのタイミング
  • その業務に関係する部署・担当者名
  • (必要であれば)その業務を行う目的

特に、何を・いつまでに終わらせる必要があるのかについては、明確に記載しておきましょう。

なお、引継ぎに利用したリストは、そのまま後任者がスケジュールを確認できるよう、一部空欄にしたフォーマットを用意しておくと親切です。

文書化できるものは一通り文書化しておく

実務をマンツーマンで教えるのと並行して、文書化できるものは一通り文書化しておくことをおすすめします。

特に、複雑な手順を要する業務に関しては、手順書・マニュアルといった形でまとめておくと、後任者がやり方を失念してしまった際に役立ちます。

営業担当の場合は、顧客の特徴や性格、提案・対応の履歴、メールの文面のフォーマットなど、業務に役立ちそうな情報は整理して後任者に引き継ぎます。

実際に資料を用意する際は、極力分かりやすい表現を意識し、時間があれば後任者に一読してもらい質問してもらうのも一手です。
手順書やマニュアルは、後任者のためだけでなく、例えばその後任者がお休み等で不在の際にも役立つでしょう。

後任者と積極的にやり取りする

引継ぎは、できる限り後任者が分かりやすいように行う必要があります。
そのためには、一方的な説明に終始せず、こちらから積極的に後任者とコミュニケーションをとることが大切です。

質問があれば、できる限り自分がいる間に解消してもらえるよう、丁寧な説明を心がけましょう。

ビジネスチャットツールなどを介して、教えた内容が文字として記録されるようにすると、後任者としては口頭で説明されるよりも安心できるはずです。

転職の引継ぎ期間中の注意点

転職の引継ぎ期間中は、次の点に注意して作業・指導を行いましょう。

後任者がいない場合も準備はする いつ後任者が決まるか分からない場合であっても、一目見れば分かるような資料やフォーマットを用意するなどして、引継ぎ期間が短縮されても問題ないようにしておく
一度決めた引継ぎ期間は覆さない いったん辞意を伝えた以上は、引継ぎ期間を延ばすようなことはせず、予定通り退職するよう意思を固めること
口頭に頼りすぎない 口頭でのやり取りが多いと、後任者が理解したり覚えたりする負担が大きいため、できる限りマニュアルでの文章化・図表化に注力する

職場によっては、引継ぎが進まないことを理由に慰留されるケースも考えられるため、自分の意志を通せるよう努力することが大切です。

まとめ

転職の引継ぎには、概ね1ヶ月の期間が見込まれるため、各種手続きや後任者の決定、取引先への挨拶回りなどを想定すると、最終的に転職まで2ヶ月もしくは3ヶ月がかかるものと想定されます。

そのため、効率的に引継ぎができるようスケジュールを立てるのはもちろん、イレギュラーが生じたケースも想定して、文章でのマニュアルやフォーマット作成にも注力すると安心です。

後任者としては、きちんと仕事を覚えられるか不安に感じるはずですから、その点を踏まえて後任者とも丁寧にコミュニケーションをとりましょう。

文:JOB編集部

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