リモートワークの求人が多い職種とは｜探し方も解説

リモートワークの求人が多い職種に触れる前の基礎知識

リモートワークの求人が多い職種について解説する前に、まずはリモートワークに関する基礎知識をご紹介します。

リモートワーク・テレワークそれぞれの違い

様々なシーンで「リモートワーク」や「テレワーク」という名称を聞くことは多くなりましたが、それぞれの厳密な意味合いを把握している方は、意外と少ないのかもしれません。

リモートワークもテレワークも、ある意味では造語的に用いられている表現で、それぞれ次のような意味を持ちます。

単語	基本的な意味合い	備考
リモートワーク （remote work）	次の2語が組み合わさった意味 ●「リモート＝遠隔・遠い」＋「ワーク＝働く」	●勤め先であるオフィスから離れて働くイメージで用いられる ●カフェ・ホテル・公共施設・自宅など、オフィス以外の様々な場所で仕事をしているケースが該当する
テレワーク （telework）	次の2語が組み合わさった意味 ●「テレ＝離れた」＋「ワーク＝働く」	●厚生労働省により「情報通信技術を活用した、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」と定義されている ●より詳細に分類すると、自宅で働く「在宅勤務」、オフィス以外の場所で働く「サテライトオフィス勤務」、移動中・出先で働く「モバイル勤務」に分かれる

テレワークの方が、リモートワークに比べて詳細に定義されていますが、基本的には同じ意味として考えてよいでしょう。
ただ、テレワークという言葉は、どちらかというと自治体・省庁・大企業で使われる傾向にあります。

これに対してリモートワークは、IT企業やフリーランスなどで使われるケースが多いようです。
また、多様な働き方の一つとして、リモートワークにもテレワークにも在宅勤務（在宅ワーク）が含まれています。

在宅勤務（在宅ワーク）の定義はある？

厚生労働省は、在宅勤務を次の2種類に分類しています。

自営型テレワーク	注文者から依頼（委託）を受け、自宅などで情報通信機器を用い、納品物の納品・サービスの提供を行うテレワーク
雇用型テレワーク	事業者（企業等）と雇用契約を結び、労働者として自宅等で働くテレワーク

それぞれに共通しているのは“自宅が就業場所”である点で、企業などに所属している労働者としてテレワークに従事する働き方は、雇用型テレワークに当てはまります。

在宅勤務は、必ずしもフルタイムで自宅勤務になるとは限らず、一日の一部が在宅勤務となる「部分在宅勤務（部分利用）」を導入している企業も存在します。

よって、これから在宅勤務可の求人を探そうとする場合、フルタイムでの勤務が可能なのか、それとも部分的に認められているのか、求人情報の詳細をチェックすることが大切です。
また、週のうち〇日以内など在宅勤務の頻度がルール化されているケースもあるので、必要に応じて確認しておきしまょう。

リモートワークの求人が多い職種

リモートワークそのものが可能な職種と、リモートワークOKと求人広告に記載されている職種は、必ずしもリンクしているとは限りません。

よって、リモートワークで働くことを優先して求人を探す場合は、「リモートワークOK」の求人が多い職種に絞ってリサーチすると効率的です。

以下、各種求人媒体において、リモートワークの求人が多い職種をいくつかご紹介します。

・システムエンジニア（SE）

システムエンジニアとは、情報システム開発等の上流工程を任される職種であり、仕様決定や設計、予算・人員・進捗の管理などを行います。

そのため、フルリモートですべての業務を完遂するのは難しいものと考えられますが、仕様書作成やプログラミングといった仕事に従事する場合は、リモートワークでの対応も可能になるでしょう。

エンジニア職は、システムエンジニア以外にもリモートワーク可能な職種が多く、次のようなエンジニア職はリモートワーク対応が可能な場合があります。

●ゲームエンジニア
●ITエンジニア
●ネットワークエンジニア
●Webエンジニア
●データベースエンジニア　など

ただし、エンジニア職への応募を検討している場合、リモートワークを任されるだけのスキルが求められるため、求人に記載されている要件を確認・検討してから応募しましょう。

・Webクリエイティブ関連

Webデザインや文章制作、マーケティングに関する職種は、リモートワーク可とする求人が比較的多く見られます。

具体的には、次のような職種が該当します。

Webデザイナー	企業等のWebサイト、会社ロゴ、広告ページなどを手掛けるデザイナー 企業によっては在宅勤務がデフォルトのケースもある
Webディレクター	Web関連の制作物につき、クライアントや予算・納期などプロジェクト全体の管理に携わる 職場のリモートワーク率が高いケースもあるが、実務未経験の場合、リモートワークは基礎研修などを経てからの選択肢になる可能性がある
Webライター・編集担当者	Webサイト等に掲載する記事につき、企画・構成・執筆を行う職種 執筆、取材、リサーチ、その他PCによる作業が可能な環境であれば、在宅勤務も可能

リクルーター（人事コンサルタント）

リクルーターは、採用活動で求職者・学生などとコミュニケーションをとり、求職者の選考参加・内定承諾までの流れをコーディネートする職種として知られています。

人事コンサルタントを募集する求人を出している企業の場合は、採用戦略の立案段階から、深く企業の採用活動に関われる人材を募集しているケースが目立ちます。

こういったリクルーター（人事コンサルタント）の求人の中には、リモートワーク可をアピールしている求人が一定数存在しています。

人事・採用分野での実務経験を積んでいて、フルリモートで働きたいと考えている人は、応募を検討してみるとよいでしょう。

・営業職

営業職と聞くと、直接企業や顧客を訪問して、商品の販売や問題解決策の提案を行うイメージがあるかもしれません。

しかし、近年ではフルリモートでの営業が可能な求人もあり、一般的な営業職と同様、成果に応じてインセンティブが得られるケースもあります。

ただし、研修を受ける際は出社が必要になったり、実際には業務委託だったりするケースもあることから、求人の内容をしっかり確認した上で応募するかどうか判断しましょう。

・オフィスワーク（事務職）

すべてのオフィスワークに当てはまるわけではありませんが、PCでの入力作業や電話対応が主な場合は、リモートワークで対応できるケースもあります。

具体的には、営業担当者をサポートする営業事務や、資料作成やデータ入力が多い一般事務などが該当します。

経理事務に関しても、職務次第では在宅での作業が可能になりますが、会社宛てに届いた請求書等の処理、各種書類の整理などは社内で行う必要があるため、週に1、2回の出社や繁忙期である月末月初の出社は必要になるものと考えられます。

・テレアポ・カスタマーサポートなど

電話対応が主となる、テレアポやカスタマーサポートなどの職種も、リモートワークを認めている場合があります。

働き方としては、一定期間の研修を終え、業務に必要な機器の貸与などが行われた後、自宅で実務に従事するイメージになるでしょう。

注意点として、業務遂行にあたり「自宅の通信環境」を整える必要がある求人が多いことから、応募する際はその点に注意しましょう。

リモートワークの求人が少ない・ほとんどない職種

リモートワークの求人が少なかったり、求人媒体ではほとんど見かけなかったりする職種は、大きく次の2種類に分類されるものと考えられます。

●リモートワーク自体は可能だが、求人数が少ない職種
●リモートワークそのものが難しい仕事内容である職種

以下、それぞれの具体例をいくつかご紹介します。

リモートワーク自体は可能だが、求人数が少ない職種

リモートワーク自体は可能な仕事であっても、求人数が少なく実際に応募するチャンスが少ない職種としては、次のようなものがあげられます。

職種	リモートワークが難しい理由
翻訳	●作業自体は1人で黙々と行うケースが多いものの、翻訳者を自社で社員として採用するケースが少なく、採用できる企業が限られてしまう ●翻訳自体、高い外国語能力が問われる職種のため、実務に堪える（企業が採用したいと思う）人材のハードルも高いものと推察される
秘書	●「経営者や役員・管理職の業務を総合的にサポートする」職種であることから、本社での来客対応など、リモートでの対応が難しい場面が多い ●事務作業の中にはリモート対応が可能なケースもあるが、あらゆる場面で上席者をサポートすることを考えると、企業側に「出社可能な人材が望ましい」と判断される可能性が高い

上記のような理由から、仮に翻訳・秘書について「リモート可」とする求人が見つかったとしても、採用のハードルはそれだけ高くなるものと考えてよいでしょう。

リモートワークそのものが難しい仕事内容である職種

仕事上、直接ヒト・モノに触れる必要がある職種は、リモートワークに適していないものが多く見られます。
代表的な職種としては、次のようなものがあげられます。

●メディカル系（医師・看護師・薬剤師など）
●介護職
●工場勤務（食品・化粧品の製造など）
●土木・建築関連
●配送・宅配関連
●公務員（警察官・消防士・窓口職員など）

上記のような職種であっても、担当する業務内容によっては、リモートワークができる可能性があります。

しかし、基本的には現場で働くものと考えておいた方がよいでしょう。

リモートワークができる職種・企業を判別するための方法

仕事を探すにあたり、リモートワークができることを応募条件に据えている場合は、多方面から情報収集をすることが大切です。

求人情報に記載されている内容をチェックして、リモートワークが認められる条件を確認するのはもちろん、求人を掲載している企業のコーポレートサイト・採用ページなどを確認することも忘れず行いましょう。

仮に、求人情報に「リモートワーク相談可」という記載があっても、実際にリモートワークが認められている従業員が何名いるのかについては、リサーチをしなければよく分からないことも珍しくありません。

また、入社から〇か月経過後リモート勤務可などとしている企業もあります。
応募にあたり少しでも不安がある場合は、応募前の段階であっても、電話・メール等でリモートワークの可否や条件について確認しておくと安心です。

リモートワークの件“だけ”を問い合わせるのはNG

応募前にリモートワークの可否を確認する場合、リモートワークの件“だけ”を問い合わせることは、かえって採用担当者に応募意欲を疑われてしまうおそれがあるため注意しましょう。

あくまでも、業務内容など「求人・仕事に関する質問の一環」として質問することがマナーです。

その上で、リモートワークに関する部分を濁して説明された場合は、実際には十分に適用されていないおそれがあるため、別の求人を検討してもよいでしょう。

まとめ

リモートワークが可能な職種は増加傾向にあり、求人の多い職種としては、システムエンジニア、Webクリエイティブ関連、リクルーター、営業職、オフィスワークなどがあげられます。

しかし、リモートワーク求人が少ない職種、またはリモートワークそのものが難しい職種も一定数存在しています。

求人への応募を検討するにあたり、リモートワークの可否が重要である場合は、求人情報に加えて、求人を掲載している企業のコーポレートサイトや採用ページも確認し、リモートワーク導入の実績があるかどうかチェックしましょう。

ただし、リモートワークの可否だけを求人企業に確認する行為は、応募先に応募意欲を疑われるおそれがあるため、仕事内容などの確認と併せて質問することをおすすめします。