履歴書で大切な「学歴」の書き方｜イレギュラーケースについても解説

履歴書の学歴の書き方～基本編～

履歴書の学歴については、まず基本的な記載例を確認してから、それを自分に当てはめて記載した方がスムーズです。

以下、「大卒者・初めての転職」というケースを想定して、基本的な学歴欄の書き方をまとめました。

年	月	学歴・職歴
		学歴
平成28年	3	静岡県立JOB高等学校　普通科　卒業
平成28年	4	JOB大学法学部法律学科　入学
令和2年	3	JOB大学法学部法律学科　卒業

大卒者の場合、高校卒業から学歴を記載し、学歴・職歴欄に具体的な学歴を記載し始める前に「学歴」と欄中央に記載します。
理由は、学歴を記載した後、同じ欄の下に1行空けて「職歴」を記載するためです。

また、年・月には「入学または卒業」した年・月を、学歴欄には卒業した高校名と大学名を記載します。
このとき、年の表記は和暦・西暦いずれかの表記に統一し、応募先から特に指定がなければ和暦で記載するとよいでしょう。
その際、大学は「学部」「学科」も記載します。

履歴書の学歴の書き方～ケース別～

続いては、最終学歴や個別の事情に応じた履歴書の書き方について、ケース別に解説します。

・最終学歴が高卒のケース

最終学歴が高卒の人は、高校の学歴だけでなく、中学卒業から学歴を記載します。
その際、学校名は正式名称で書く必要があるため、卒業した中学校・高校の正式名称を確認しておきましょう。

高校名を記載する際は、「高校」と省略せず「高等学校」と正式名称を書きましょう。
特定の学科・コースで得た知識が応募先の仕事に活かせそうな場合、記載することをおすすめします。

また、一般的に高校の場合は学科を記載しますが、中学校では学科という概念がないため、例えば「普通科」などの記載は必要ありません。

・最終学歴が中卒のケース

最終学歴が中卒の人は、中学校を卒業したことの記載だけで問題ありません。

高卒のケースと同様、中学校の正式名称を確認しておきましょう。
うろ覚えのまま記載しないようにしましょう。

・学校を留年したケース

大学または高校を留年した場合、留年したことの理由などは詳細に記載せず、正確な卒業年度を記載します。

書類選考に関しては、キャリア等を加味して問題がないと判断されれば、そのまま面接に進めるでしょう。

注意すべきは面接時で、履歴書を確認した面接官が、大学の在学年数が長い理由を質問する可能性があります。
留年の可能性を察している可能性はありますが、面接に臨む前に留年した理由を話しやすいようにまとめておくと安心です。

・休学したケース

学校を休学した場合は、学歴欄に休学した期間と理由を記載する必要があります。

休学の事実を記載しないことが判明した場合、「病気が完治していないのでは？」などという疑念を持たれてしまうことも否定できません。
よって、1行で構わないので、学歴欄に休学の理由・理由が病気療養の場合現在は完治している旨を記載しましょう。

・留学経験がある人のケース

留学経験に関しては、休学のケースとは逆の意味で、履歴書に記載してアピールを狙うことが大切です。
大学に入学したことを記載している行の“次の行”に、以下の情報を漏れなく記載します。

●留学期間
●留学した国の名前
●大学・学校の名前
●学部・学科名

なお、学校名を記載する場合は、基本的にカタカナで記載した方が無難です。
例外として、外資系企業への転職を検討している場合は、アルファベットで記載してもOKです。

留学経験が1年未満の、いわゆる短期留学の場合は、あえてスペースが限られる履歴書に記載する必要はありません。
このような場合は、履歴書または職務経歴書にある「自己PR欄」を活用することをおすすめします。

履歴書における学歴欄の書き方のポイント

履歴書の学歴欄を記載する際は、まず「間違いのないように」記載することが大切です。

そもそも、履歴書を用意する理由の一つは、採用担当者・面接官に「正確に応募者（自分）の情報を伝える」ためです。
意図しない間違いであっても、履歴書に記載した内容に誤りがあることでネガティブな印象を与えかねません。

入学・卒業した年月や学校名・学部名など、間違えやすいポイントはいくつか存在しているため、あらかじめ下書きをした上で正しい情報を記入できるようにしましょう。

学歴に対する質問内容も想定しておく

採用担当者は、応募者と自社との“マッチ度”をチェックしたいと考えているため、大学・専門学校などの進学先についてリサーチすることがあります。

これまで学んできた内容や職歴を総合的に勘案し、自社で活躍してもらえそうな人材かどうか判断するのが狙いです。
それを踏まえた上で、面接官は、進学先を“どのような理由で選んだのか”についても確認しようとする場合があります。

自分の意思があって進学先を選んだのか、これまでの就職先と進学先との間にミスマッチが感じられないかなど、多方面から応募者の学歴を分析しようと試みているのです。

面接官によっては鋭い質問が飛んでくるケースも想定されるため、履歴書に記載した学歴については、その学校を選ぶという決断に至った理由をできるだけ具体的に説明できるようにしましょう。

履歴書は学歴だけでなく「職歴」の書き方も押さえよう

履歴書は、学歴に加えて「職歴」の書き方も把握しておきましょう。

学歴の基本的な書き方を例にとると、次のようなイメージで、学歴の下1行を空けてから職歴を記載していきます。

年	月	学歴・職歴
		学歴
平成28年	3	静岡県立JOB高等学校　普通科　卒業
平成28年	4	JOB大学法学部法律学科　入学
令和2年	3	JOB大学法学部法律学科　卒業
		職歴
令和2年	4	株式会社□□　入社
		警備・清掃業　従業員数600名
		総務部配属後、主に採用・人材育成・研修のカリキュラム作成や見直しを担当
令和4年	8	法務部立ち上げ時のスターティングメンバーとして勤務
		社内規定作成、契約書レビュー・ドラフトなどの業務を経験
		現在はコンプライアンスに関する社内研修・教育を担当
		現在に至る
		以上

履歴書における職歴欄の書き方のポイント

履歴書で職歴を記載する際は、学歴以上に記載内容が重視されることから、以下のポイントを押さえてまとめるようにしましょう。

・職歴のすべてを省略せず記載する

職歴を記載する際は、時系列でまとめつつ、これまでの職歴のすべてを省略せずに記載しましょう。

人によっては、同じ部署で働き続けるとは限らないため、異動があればそのことにも触れ、異動先での職務についても具体的に記載します。

また、履歴書の内容を「省略せず」記載するとは、例えば株式会社を（株）と記載しないなど、職場の名称も含め省略しないことを意味します。
部署に関しても同様で、どの部署に、どういった経緯で配属されたのか、一目見て分かるように記載するのが理想です。

・正社員以外で働いた期間が長い場合は「雇用形態」を明記

アルバイトや契約社員・派遣社員など、正社員以外の雇用形態で働いた期間が長い場合は、それぞれの雇用形態を記載した上で職歴に書き加えます。

短期・単発バイトの経験が多い場合すべてを記載することはスペース的に難しいため記載する必要はありません。ただし、社会人として働き始めてから、アルバイトとして過ごした期間が長い場合は、記入しておいた方がアピールにつながります。

特に、応募先の業務とアルバイトで経験した業務に親和性がある場合、実務経験として評価されることも十分考えられるため、記載しておいて損はないはずです。

派遣会社のケースでは「☆☆（派遣会社の名前）より★★（派遣先の会社名）に派遣」といったイメージで、派遣元・派遣先をそれぞれ記入します。

・記載しなくてもよい情報もある

学歴に比べると、職歴は記載事項を比較的柔軟に調整できます。

例えば、転職活動が想定よりも長期化した場合や、病気などの理由から働けなかった期間（無職の期間）がある場合などは、あえて記載せず提出することも可能です。

ただし、その間について面接で質問される可能性は高いので、事前に質問への回答を整理しておくと安心です。

過去に退職経験がある場合は、具体的な退職理由は書かず、自分の都合で退職した場合は「一身上の都合により退社」といった記載で問題ありません。
会社都合による退職の場合も、そのまま「会社都合により退職」と記載し、詳細は面接で述べましょう。

まとめ

履歴書に学歴を記載する際は、最終学歴に応じて記載内容が変わってくるため注意しましょう。

留年した場合は卒業年月を間違えないよう注意し、休学していた場合は理由を説明します。
また、留学経験のようなアピールポイントは、省略せず記載することが大切です。

その他、正確な情報記入を心がけ、面接時はなぜその学校を選んだのか、理由を具体的に説明できるようにしておきましょう。